FXのアノマリー(Anomaly)とは？各月のアノマリーやFXでの活用法を紹介

FXを始めてしばらくすると耳にするようになるのが、「アノマリー（Anomaly）」という言葉です。
このアノマリーとは一体どのような意味で、FX取引とどのような関係にあるのでしょうか。

FXにおけるアノマリーの実態や種類、さらに実際の取引で生かせるのかどうかという点から解説していきます。

アノマリーとは？

アノマリーとは、投資理論やファンダメンタルズでは説明のつかないが、かなり高い確率で為替相場を動かす現象のことです。
月単位で見られるアノマリーや、曜日などその他の要因で見られる有名なアノマリーなどあります。

そこで代表的なアノマリーについて紹介していきたいと思います。

FX取引における有名なアノマリーとは？

日本で有名アノマリーとして「ジブリの呪い」があります。
原則として毎月第一金曜日に発表される米国雇用統計の日に、ジブリの映画が放映されると暴落するというアノマリーです。

ただし、2018年から2024年9月までのデータでは、ジブリ放送後の翌営業日にドル円が下落したのは49回中27回で、下落確率は約55%でした。2010年から2025年までの15年間で、米雇用統計とジブリ放送が重なったのは約30回で、年平均2回程度です。近年では偶然の一致とする見方も強まっており、統計的な有意性については懐疑的な意見も増えています。

年間（月単位）の代表的なアノマリー

月	アノマリーの内容
1月	米ドル円で1月の相場の方向感がその1年全体のトレンドになりやすいアノマリーがあります。つまり1月の相場が下がればその年は下げ相場となり、上がれば上げ相場になりやすいということです。新規の資金が入りやすい株式相場の場合、1月は上昇トレンド形成の可能性が高く、為替が株に相関すれば上昇しやすい1年となる可能性があります。また、1月の相場がその年の年間の高値又は安値となることが多いのも1月のアノマリーとなっています。
2月	2月は1月の反動で戻りが入りやすい月となります。これには米国債の償還や利払いがあるため、受け取ったドルを円に換える動きやヘッジファンドの決算に関連した45日ルールなどにより、ポジション解消に向けた動きも影響しています。従ってドル円に関しては下落する可能性が高く、特に月初めから月末にかけての下落傾向が伺えます。
3月	日本企業の多くが年度決算に向け、リパトリエーション（リパトリ）を行うため保有外貨を円に換える動きが見られます。従ってドル円に関しては下落する傾向が強いアノマリーとなっています。
4月	4月は外貨投資に新規の資金が流れてくるため、為替が大きく動く月とも言われています。ドル円でいえば、ドルが買われて円が売られる傾向にあるためにドル円は上昇しやすいと言われています。
5月	5月は「SELL IN MAY」が世界的に有名な相場格言となっています。「SELL IN MAY」とは「Sell in May and go away; don’t come back until St Leger day」の略で「5月には全てを売って、Leger day(9月第2土曜日)まで相場に戻って来るな」という意味です。マーケット全体に売りムードが漂い、株式もドル円も下落の方向感というアノマリーとなっています。利益確定売りも増えて、ドル円は相場の大きな方向転換点となりがちな月と言えます。
6月	5月に引き続き、相場の転換点となりやすいアノマリーです。この月も1月や5月と同様、その年の高値あるいは安値をつける可能性が高い月と言われています。
7月・8月	7月は夏休みが近くなり、8月とともに夏枯れ相場となりやすいと言われています。ドル円は7月ではドル高、8月にはドル安となりやすい傾向があります。特にお盆休みのある日本のマーケットは実需を中心に売り相場となり、円高ドル安を助長します。
9月・10月	9月は大相場を形成しやすく、9月で発生したトレンドは10月ないし11月まで継続すると言われています。また日本企業の中間決算に向けたリパトリが始まり、ドル円は下落傾向となるアノマリーです。アメリカ合衆国では「10月効果」と呼ばれるアノマリーがあり、株価が底を付けやすく、時に大暴落する可能性もゼロではありません。ドル円も米国株の影響から同様に底を付ける傾向と言えます。過去36年のデータでは、10月の米ドル/円の上昇確率は60%と比較的高くなっています。
11月	9月から継続したトレンドがこの月でポジション調整により終焉を向かえる傾向にあります。そのため相場は月末にかけて反転する可能性も高いアノマリーです。
12月	12月は荒れる相場となりやすい傾向があります。これはクリスマス休暇に向け、マーケット市場がポジション調整のための売りを呼び、さらに市場が徐々に閑散としてくることから取引参加者が大幅に減っていくためです。取引参加者が減れば、ボラティリティが高くなりトレンドが出にくい傾向があります。